塩尻市議会 2022-12-12 12月12日－04号
この母子健康手帳アプリは、自治体に応じた汎用性が高く、コロナ禍に対応して動画を活用した情報配信や、健診等の案内をプッシュ式に情報提供ができるなどの機能のほか、健診や予防接種の手続などのデジタル化、ビデオ通話を活用した相談などにも対応をしていると聞いております。
この母子健康手帳アプリは、自治体に応じた汎用性が高く、コロナ禍に対応して動画を活用した情報配信や、健診等の案内をプッシュ式に情報提供ができるなどの機能のほか、健診や予防接種の手続などのデジタル化、ビデオ通話を活用した相談などにも対応をしていると聞いております。
議員御指摘のとおり、ビデオ通話や動画配信などデジタル機器の実際の活用例、こちらのほうを紹介することは、デジタル機器の活用に一定の効果があるというふうには考えております。
この看護師によりまして、遠隔の健康管理システムを活用して、体温であったりとか、酸素の飽和度等の検査結果を確認をして、ビデオ通話を用いた健康状態の聞き取りをしているというふうにお聞きをしております。 また、自宅療養の方のごみ等の処理でありますけれども、自宅療養者には自宅療養のリーフレットが配付をされておりまして、自宅療養中の注意事項等について徹底をされているところであります。
実際、タブレットとかパソコンを使ったビデオ通話によるオンライン診療の実績なんですが、１件ということであります。それに反しまして、電話診療というのが、月の平均で、実績で初診が６４件、再診４１件となっております。
先ほども出ましたが、モバイルクリニック事業は、医師の乗らない専用車両が患者宅を訪問し、車両内のビデオ通話を活用して遠隔地から診察する事業。この車には看護師が乗ることで人と人とのコミュニケーションも大切にしているとのことで、事業の取組には総務省の地域創生支援事業、地域おこし企業人がコーディネート役を担っております。
ちょっと読ませていただきますけども、長野県伊那市は、昨年度と今年度、民間基金を利用してオンライン診療用のビデオ通話設備や医療機器を搭載した専用車両を運行するモバイルクリニック実証事業を行っている。医師と患者双方の負担を軽くする、動く診察室は、地域医療の新たな仕組みとして高齢化や医師不足の課題を抱える全国の自治体から注目を集めておると。
それからあと、ビデオ通話をちょっとお手伝いして持っていてあげるというようなことをして、産婦さんの希望に寄り添うようなことを対応しております。そういうことをしますと、産婦さんからは助産師さんが付きっきりでマッサージしてくれたとか、それから腰をさすってくれて非常にありがたかったと、心強かったというような感想をいただいて、こちらとしてもしっかりやれたんじゃないかなあというふうに思っています。
例えば、若い世代や一部の世代は、リモート会議やテレワークなど柔軟に対応も可能かと思われますが、高齢者の生活にビデオ通話などの導入に関しましては、どうしても、市や地域、周りの家族や知人の手助けが必要不可欠と考えます。市としてどのような対策があるのかお聞かせください。 ○副議長（藤森博文議員） 小口健康福祉部長。
更にはビデオ通話ソフトを活用したオンラインでの複数人参加型健康教室、更には１対１の個別相談等が考えられます。 しかし、デジタルツールの活用が困難な方もいらっしゃるために、その対応も検討する必要があります。
新型コロナウイルスの感染症の第２波、あるいは第３波に備えまして、まずは、教員が学習課題や動画の配信、ビデオ通話などオンライン学習のスキルを身につけることが大切というふうに考えております。 このため研修を進めまして、さらに休業になった場合に備えてオンライン授業に移行できる体制を段階的に構築していきたいというふうに考えております。 ○議長（荻原光太郎君） 倉島さやか議員。
一方、従来からのこれら施策につきましては、対面型での相談や支援が主な手段となっていることから、今後は３つの密を避ける等の対策を講じた上で実施するほか、ウイルス感染拡大防止の観点から、ウェブ上でのビデオ通話が可能なアプリを利用したオンラインでの相談等、新しい生活様式に対応した形で実施していきたいと考えております。
このサービスはタブレット端末などを持ちまして通訳センターとビデオ通話で接続し、数カ国語がリアルタイムに通訳できるシステムと認識しております。英語だけでなく中国語、韓国語などにも対応しており、２４時間３６５日リアルタイムに利用が可能である点など、患者満足度の向上と職員の負担軽減にもつながることと思います。効果的なサービスだと考えますので、前向きに検討していきたいと思います。